テーマセミナー特集

2023年、マーケティング担当者は「コンテンツは他社との差別化要因とはならない」ということに直面します。しかし、コンテンツマーケティングの運用戦略を設計することは自社を競合企業よりも優位なポジションへ導くことが出来るでしょう。このセッションでは成長企業におけるコンテンツマーケティングへの取り組み、競争優位性を獲得しているかを運用面、効果測定の面など様々な観点から学びます。

1929年創業、” お手々のしわとしわをあわせて…… ” のCMで有名な「お仏壇のはせがわ」（株式会社はせがわ）。
業界トップを走る同社も、コロナ禍で実店舗の休業を余儀なくされ、オンラインでのマーケティング施策の重要性が高まり、取り組み強化を決意しました。創業90年以上の老舗企業は、どのようにデジタルマーケティングで成果を上げていったのでしょうか？
本講演では、施策をご担当された吉田氏をお迎えして、3つの「成功の秘訣」をお話しいただきます。
現場で実際に使われたコンテンツ企画シートも特別公開。マーケティングのチームづくりや施策の進め方に課題をお持ちの方は必見です。

Cookie規制やニューノーマルへの対応など、何かと新規顧客獲得の難易度が上がり続ける昨今。既存ユーザーとのつながりを深め、ロイヤルカスタマーを醸成するためのツールとして「メールマーケティング」の価値が見直されています。
本セッションでは、消費者行動の最新調査結果に加え、ユーザーエンゲージメントを高めるメルマガのノウハウをご紹介。自社での運用に「すぐに役立つヒント」をお持ち帰りいただけます。

マーケターであれば一度は悩む「コンバージョン獲得」。
また、獲得したリードを商談へ繋げるためには育成もかかせません。
コンテンツマーケティングによる「見込み顧客の獲得から育成」はMAによって効率化できます。
本講演では、オウンドメディアによって集客した”名前の分からないWebサイト訪問者”を、資料DLなどのCVに繋げ、適切な顧客コミュニケーションによって育成する方法をお話いたします。

ホームセンター大手のカインズ。ワークマンやベイシアと同じグループ企業であり、昨年はハンズを買収して話題となりました。同社は「IT小売業」の実現に向け、デジタル化と社内改革を強化しており、その推進力としてオウンドメディアが大きな役割を果たしています。マーケティングの枠を超えたオウンドメディアの立ち上げ経緯と活用方法、現時点における効果について、奇想天外な事例を交えつつ紹介します。

ネスレ日本では「顧客の課題を解決することがマーケティングの本質である」と考えています。デジタルマーケティングというと技術や手法の議論に陥りがちですが、広義にはデジタルマーケティングもマーケティングの一部と考えると、顧客の課題を解決するために行う活動であるべきです。デジタル上のコミュニケーションをオウンド＆ソーシャルメディアでどのような視点で設計すべきなのか、その考え方をご紹介します。

ビジネスにおける動画の重要性が高まり、動画の活用に取り組む企業が増えてきていますが、それにともなう形で注目を集めているのが「動画制作の内製化」です。 本講演では、これから動画内製化を検討している方々、内製化を実施しているが課題を抱えている方々を対象に「動画制作の内製化を実践するためのノウハウと実践事例」ご紹介いたします。

コロナ禍で消費者の行動が大きく変化しましたが、徐々に人出が戻りこれからの消費活動が活発化することが期待されます。ただ、この数年で変化した意識により再度、消費者のニーズや街での人流を掴む必要があります。
ヤフーでは、年間約8000万人が利用する「Yahoo! JAPAN」の行動ビッグデータの活用・分析を進めることで、生活者の本音や顧客像（ペルソナ）の把握を進めています。今回は検索データからの潜在需要の推測や、位置置情報データを使った店舗単位の分析などの最新事例、そしてヤフーが提供するデータ分析環境についてご紹介いたします。

2022年7月にリリースされた「ナニコレンズ」。4か月で急成長し教育エリアで3冠を獲得。
ビジネス変革としての位置づけと、データドリブンのための仕組みについて解説します。

「データマーケティング」の重要性が高まる中で、Insight Techは「生活者の声・不満」を活かした新しいマーケティングツールをご提供しています。約10年間運営している「不満買取センター」に日々蓄積されるビッグデータから、商品開発のヒントや顧客に対するインサイトを発見する「不満ファインダー」と、自社への問い合わせやレビューから優先課題を炙り出す「アイタスクラウド」を中心に、ユーザーの心をつかむデータマーケティングのポイントと活用事例をご紹介します。

エン・ジャパンは、質と量を担保した求人情報の提供により、就業機会の増大を図っています。HR-Techプロダクト『engage』は、Cookieless時代に求職者と企業の「質の高いマッチング」を実現するために、マーケティング戦略を再構築して変化を続けてきました。今後5年で売上高10倍（19億円→180億円）を目指しています。本セッションでは、『engage』のブランド改革や組織マネジメント、マーケティング施策の事例をご紹介します。

コロナ禍でも顧客体験の向上により過去最高益にならぶ利益を確保したゴールドウイン。積み重なるECの課題にも向き合いながら、「デジタル」と「人」の両輪で実店舗とECの垣根を超えたOMO戦略を実現。実際にどのような取り組みが行われたのか、その中核となりゴールドウインのOMOを牽引するシステム部 ITストラテジーグループ マネージャーの冨田氏にご登壇いただき、ご紹介していただきます。

顧客の変化に対応するため、OMO施策に各社が取り組んでからしばらく経過しました。その中でFREAK’S STOREは独自のインタラクティブミラーの開発など、顧客体験の向上を目指した施策を推進しています。アパレル各社のOMO施策を支援するプレイドと、他社との比較を交えつつ、取り組みの特徴や学びをお届けします。

ECサイト構築に欠かせないデジタル決済手段のトレンドをShopify Partner Of the Year 2022の中でBest Agency of the Yearを受賞したTwoGateとともに事例を取り上げ今後のオムニチャネル戦略の重要性についてお話をお届けしていきます。

過去2年間でEC利用ユーザーが急増し、数多くのECサイトもオープンしました。しかし全てのEC事業者が順調なわけではありません。ECサイトが増えた分、より選ばれて買われるサイトになる必要があります。
7店舗に1店舗が自社EC売上1億円超、平均成長率153％というfutureshop利用の2900を超える店舗からの事例を交えて、売上アップに必要な「売る力」の身につけ方をお伝えします。

企業とお客様を繋げるコミュニケーションチャネルは変化しています。お客様のニーズに合った最適なコミュニケーションチャネルを提供することは多くの企業の課題になっています。本セミナーでは、コミュニケーションプラットフォームの概要を説明して、新しいコミュニケーションチャネル (SMS, SNS, Videoなど) を提供し、かつ本人確認のセキュリティ強化のための二要素認証も実現する方法も説明します。

オムニチャネルという言葉が全米小売業協会で提唱されてから10年以上となります。これまでの間に技術的進歩で進化した部分もありますが、一方で企業経営や現場改善など、企業の中が変革出来ていない、進化し切れていないケースも多く見受けられます。これからオムニチャネルはどう進化し、企業はどう変化するべきか、お話させていただきます。

OMOが叫ばれて久しい現在、以前と比べて関連テクノロジーが普及し、どんなサービスを提供するにせよとりあえずオンオフつなげる事自体は以前より容易に実現できるようになりました。一方で実際のリアルではQRコードをかざす行為自体が手間、連動しているアプリが使いづらい、などの理由であまり利用されないサービスも散見されるようになってきています。テクノロジーがコモディティ化していく前提でこれからの「タイパ」重視時代における成功のポイントは「フリクションレス」。 本公演ではフリクションレスな顧客体験の重要性について、売上に好影響のあったEC事例などを交えてお届けします。

店舗でもECサイトでもポイントを使えるようにして、同じ顧客体験を提供するオムニチャネル施策は当たり前になりました。SNSの普及とコロナ禍による消費者行動の変化も拍車がかかり、事業者側の対応も急務となっています。
114ブランドが導入し、店頭稼働が2,300を超えるオムニチャネルソリューション「futureshop omni-channel」と、その活用事例から見る成功までのステップを解説します。

ECでの購入が消費者の日常に浸透している現在、自社ECサイトに多くのお客様を惹きつけるのは商品の世界観はもちろんの事スムーズな購買体験の提供も必須とおなります。決済機能の強化にとどまらず、マーケティング効果まで期待できるID決済サービス「Amazon Pay」の導入効果を導入事業者様の声や実際の消費者のお客様の声を交えて説明します。

EC事業で年商30億円以上の実績を出している企業が取り組んでいる施策についてご紹介いたします。近年、店舗とECサイトを連携することが当たり前になってきました。EC事業を年々拡大している企業は、ECサイトや店舗で獲得した顧客情報を上手く活用し売上を伸ばしています。これからの時代のEC、店舗、MAの活かした購買体験やマーケティング戦略、さらに先の「ユニファイドコマース」について解説いたします。

2029年に100周年を迎えるポーラ。その節目に向けて新たに2029年ビジョンを「私と社会の可能性を信じられる、つながりであふれる社会へ」、コミュニケーションワードを「We Care More.　世界を変える、こころづかいを。」と策定。そのビジョン実現の為に顧客体験価値を向上すべく、DX戦略を通じた独自OMOプラットフォーム構築に取り組んでいる。

企業が受注業務をWeb化させるためBtoBサイトを構築されるケースは非常に増えています。今回はBtoBサイトを導入検討の【　初級編　】　として以下のポイントを解りやすくご説明いたします。
◆そもそもBtoBサイトとはどんなものか基本的な仕組みの理解
◆取引先は使ってくれそうか確認することが大切
◆どんな導入効果が期待できるか業務整理のやり方
◆商品情報は準備できそうか確認
自社で新規BtoBサイト検討をされる方々に向けた内容になっております。

新規事業の本格化に伴い、メール・FAXの受注業務に限界を感じていたHITOWAフードサービス様が、事業拡大＝人員増加の構図ではなく、DXの実現を目指しアナログからデジタルシフトによる課題解決にBtoB EC導入を選択した背景と効果を現場の生の声とともに紐解いてお伝えします。
①BtoB EC導入に動いたきっかけ
②検討時の苦労と「アラジンEC」を選んだ理由
③システム構築までに取り組んだプロセス
④受注業務40％削減、売上30％拡大の実現方法

毎朝の満員電車、出社する度に溜まっているFAX、鳴りやまない電話…わたしたちの働いてる状況、思い返してみると「なんでこんなことしてるんだ？」という謎の習慣が多かったりしませんか？本当ならば、商品開発やマーケティングなどの『ヒトにしかできない事』に注力したいですよね。
本講演では、それらの『BtoBあるある』を解決し、新たな"はたらく"を私たちに与えてくれるBtoB-ECサイトの可能性を余すことなくお伝えします！

国において2050年までに温室効果ガスの排出量を全体としてゼロとする「カーボンニュートラル社会」を目指すことが宣言され、その実現に向けて脱炭素が企業の取り組むべきテーマとして急浮上し、様々な業界で環境対策への対応をより一層求められることとなりました。
本講演では、グループ全体でカーボンニュートラルに取り組む株式会社IHIと、BtoBの受発注業業務をEC化するクラウドサービス『Bカート』を提供する株式会社Daiの2社より、BtoB-EC×カーボンニュートラルの可能性について語ります。

BtoB ECを構築することによって取引先や売上の拡大が見込める一方、不特定多数との取引では対面取引にはなかったリスクも発生します。特に2023年度は企業の倒産が増加傾向になるとされている中、リスクへの適切な対応がとれていないと、大きな損失につながる可能性があります。本セミナーではBtoB ECの運用を成功させるために、今抑えておくべきEC特有のリスク管理方法について詳しく解説します。

500社以上の中堅・中小企業を対象にした『受注業務の実態調査アンケート』結果をもとに、他社のデジタル化状況はどうなっているのか、また【BtoB EC】と【EDI】では何が違うのか、BtoB EC導入の課題と解決策、押さえておきたいポイントなど、実名の導入事例を交えてお伝えします。
≪参加者特典≫
・御社の課題点と改善ポイントがわかる【業務フロー作成】を無償実施！
≪こんな方にオススメ≫
・製造業・卸売業の受注業務に携わる方
・デジタル化を進めたいがどう進めていいか分からない

アナログ受注にお悩みの卸売事業社必見！その手入力作業、BtoBのオンライン化で無くせます。
喫茶運営やコーヒー豆の栽培・輸入・加工販売を展開している「株式会社サザコーヒーホールディングス」様。
卸販売用に受発注システムを導入し、BtoBをオンライン化したことで、年間約1,600時間の工数削減と売上アップに成功！
受発注システム導入までの流れや課題、導入後変わったこと/変わらなかったことなど、ユーザーの本音を対談形式でお届けします。